92-ITストラテジスト（用語）

●ビジネスモデルキャンバス(BMC)

企業がどのように、価値を創造し、顧客に届け、収益を生み出しているかを、顧客セグメント、価値提案、チャネル、顧客との関係、収益の流れ、リソース、主要活動、パートナ、コスト構造の九つのブロックを用いて図示し、分析する。

●バランススコアカード(BSC)

企業目標の達成を目指し、財務、顧客、内部ビジネスプロセス、学習と成長の四つの視点から戦略マップを作成して、四つの視点においてバランスのとれた事業計画を策定し進捗管理をしていく。

●NPV

NPV(Net Present Value)とは正味現在価値と訳される投資対効果を評価する指標。

将来得られる利益等を現在の価値で評価する。投資によって得られる利益が大きいほどこの値も大きくなる

●MOT

Management of Technologyの略

金融業界で生まれた考え方で、主に被規制事業者が各種規制に正しく対応できているかどうかをチェックする業務などを、

最新ITを駆使して効率化する取組

●ギグエコノミー

ギグエコノミー(Gig Economy)とはインターネットを通じて仕事を単発受注する働き方と、それによって成り立つ経済のことをさします。そのような働き方をする人のことをギグワーカーなどと呼ぶこともあります。

●レグテック

レグテック(RegTech)とはRegulationとTechnologyを合わせた言葉で、特に複雑化・高度化した金融規制にIT技術を使って対応してゆくことをさします。

●ダイナミックケイパビリティ

環境の変化を感知し、機会を捉え、組織内外の資源を再編成することによって、変革を行い、持続的競争優位を確立する能力

●インバウンドマーケティング

自ら主体的に情報を探しに来る顧客に対して、自社の商品・サービスに興味を持つコンテンツを作成し、情報発信し続けるマーケティング

●コーズリレーテッドマーケティング

売上の一部をNPO法人に寄付するなど、社会貢献活動を支援する信条をアピールし、販売促進につなげる

●マルチサイドプラットフォーム

複数の異なる顧客層をつなぎ合わせるプラットフォームのことです。

このプラットフォーム上で顧客層どうしの交流を生み出し促進することで、新たな価値を作ることをめざします。

検索エンジンはユーザーと情報発信をする個人や団体を結びつけ、ECサイトは購買者と店舗を結びつけています。

●パーミッションマーケティング

顧客の許可を得てから勧誘や広告活動を行うことによって、顧客との長期的な信頼関係や友好関係の形成を重視する

●マーケットバスケット分析

購買履歴を分析することで一緒に購入される商品の組み合わせを明らかにすることを目的とした分析

●価格弾力性

ある商品の価格が変わることによって需要と供給の変化を数値で表したものです。

その値は、次のように求めます。(需要の変化率) / (供給の変化率)

この値が1より小さいとき、つまり価格が変動しても需給関係の変化が小さいことを「価格弾力性が小さい」と言います。

1よりも大きいとき、つまり価格が変動すると需給関係が大きく変化することを「価格弾力性が大きい」と言います。

●マクロ環境分析

自社を取り巻く外的要因(自分で制御が難しい要素)を分析するときに使う手法の一つで、

マーケティングや経営の戦略を検討するときに用いられます。

その手法の一つとしてPEST分析があります。

政治(Politics)：法令や政令

経済(Economy)：景気動向、株価、為替

社会(Society)：流行や風潮、人口

技術(Technology)：発明や特許、研究開発

上記4つの観点をそれぞれ英語で表記したとき、その頭文字をとってPEST分析と呼びます。

●SOR

データの記録をおこなうITシステムをさします。

入力されたデータに対してなにか処理をして、処理結果をデータとして出力します。

データの入力から始まり、データの出力で終わるシステムと言えます。

●SoE

SoE(System of Engagement)はデータを(取り出して)ビジネスに活用すること、

特に顧客とのつながりを促すことに重きをおきます。

●サイバーフィジカルシステム(CPS)

実世界にある多様なデータをセンサなどで収集し、仮想空間でシミュレーション技術などを用いて解析し、

得られた情報を基に実世界の問題解決を図るシステム

●ワークデザイン法

問題解決によって果たしたい目的を起点に理想的なシステム(方法)を想定し、

そのための手段を理想と現実のギャップを洗い出しながら追求する手法です。

●政府情報システムのためのセキュリティ評価制度(ISMAP)管理基準の特徴

ガバナンス基準の実施主体は経営陣であり、情報セキュリティガバナンスのプロセスとして、

評価、指示、モニタ、コミュニケーション及び保証の各プロセスが定められている。